真田田直和社会保険労務士事務所のコラム：人材獲得と人事評価制度はセットで考える

株式会社リクルートが、企業で働く人事担当者5,048人を対象に、人材マネジメントをテーマとしたアンケート調査を実施し、その結果を公表しました。

調査期間は2023年3月29日（水）～2023年3月31日（金）で、5,048人のうち、従業員規模30人以上の企業に勤める2,761人を集計対象としたということです。
 

現在の人員の過不足状況

• 大幅に不足している　10.2％
• やや不足している　　41.5％
• 適正である　　　　　33.6％
• やや過剰である　　　12.9％
• 大幅に過剰である　　  1.7％

やはり多くの企業で人材が不足していることは明らかです。
さらに言えば、必要なスキルや 経験を持った人が採用できているかという観点です。
約4社に1社しか求めるスキルや経験を持つ人材を確保できていないことが分かりました。
このような状況を改善するためにも、効率良く人材を確保していくか？早急に検討しなければなりません。
 

人材採用のやり方や制度を変える必要性を感じているか

• 強く感じている　　　15.6％
• やや感じている　　　41.9％
• どちらとも言えない　25.9％
• あまり感じていない　14.5％
• 全く感じていない　　  2.1％

では、どのように変えるのか？です。
社内で必要なスキルを具体的に示すことができるかどうかです。
本来、人事評価制度が機能していれば、必要なスキルは明確になっているはずです。
なぜなら、人事評価の最も重要な評価視点は必要なスキルの向上と、その成果です。

しかし、多くの企業の評価基準を見ると、抽象的な評価基準ばかりが目立ちます。

まずは社内において必要なスキルを明確にし、その必要なスキルにある人材の獲得となります。

調査結果の詳細は下記でご覧いただけます。
https://q.bmd.jp/91/266/9629/88105

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